子宮頸がんワクチンの被害実態の共有などを目指す「HPVワクチン問題を考える会―東北―」のシンポジウムが3月9日、平のいわきPITで行われた。
ワクチン被害を訴える女性たちの講演、「認められないことの生きにくさ」と題したテーマディスカッションなどを通じ、現状への理解を深めた。
このうち昭和薬科大学の長南謙一教授は基調講演で、厚労省の審議会が「接種後の症状とワクチンとの関連についてはエビデンス（根拠）が認められない」とした結論について問題提起。ワクチン接種中止後、新たな症状発現者が出ていない調査状況を示し、「因果関係が示唆される」と指摘した。
同会は昨年3月、いわき市内で発足。シンポジウムに先立ち開かれた総会では、来年度の事業として、仙台市内での勉強会開催やSNS（交流サイト）の運用拡大などを申し合わせた。
同ワクチンは、子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を防ぐとされ、国内では2013年に定期接種となったが、2カ月後には相次ぐ副反応報告を受け、接種の「積極的勧奨」が中止となっていた。
国は22年から同ワクチンの積極的勧奨を再開。一方、副反応を訴える女性らが国や製薬会社を提訴した裁判は、現在も続いている。